耐震診断・補強工事の特集

社寺建築・文化財建造物の耐震化を支援します。
（弊社では耐震診断～設計監理まで一貫して行っております。耐震診断の結果に基づき、補強計画を行い、工事金額等のお見積書・仕様書・工事工程表を作成致します。）
① 比較的安価に耐震性を向上させることができます。
② 昭和56年以前の建物は耐震診断を実施することをお勧めします。
③「現地調査」、「調査図作成」、「耐震診断」を行い、耐震性が不十分の場合は、耐震補強設計へ進みます。

まずは、お気軽にご相談下さい。見積無料。合わせて、小冊子『寺院建築計画の進め方～事業を問題なく円滑に進めるために～』もご活用下さい。御希望の方は、資料請求フォームよりお問合せ下さい。弊社実績紹介はこちら。
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　（有）日本建築研究所　代表取締役　古川敏夫

耐震診断のすすめ

　阪神大震災（1995.1）以来、今回の東日本大震災（2011.3）まで震度6強以上の大地震を過去10回程経験しています。約1年半毎に日本のどこかで大地震が起きていることになります。近年、社寺建築にも耐震診断が必要となっております。
　耐震補強には建築の意匠上や間取りの使用勝手上、又、補強使用材料が新建材など一長一短には進まないのが現状です。古来より大工工匠は建築の構造について創意工夫をして今日まで伝承されています。
　しかし、地震の度に被害が発生している状況を考えると、建築の耐震設計は避けることはできません。阪神大震災を契機として住宅の「性能規定」や「品確法」が制定されて来た今日、社寺建築の指標は同様の方向性が求められます。
　構造計算により小規模から大規模までの建築の耐震診断を可能にし、耐震性が不足した場合は耐震補強を行うことで、より安全に建物を使用することが出来、長期に渡って建物の維持管理にも役立ちます。

　耐震診断には、建物の構造や歴史を理解することが重要で、その上にたって建物の耐震診断を行うことが大切だと考えます。調査や耐震診断の方法は、建物の構造規模や用途等によって異なります。

耐震診断の流れ

【木造建築の場合】
1. 予備調査と現地調査　
　建物の地盤、基礎、架構、間取り、使用材料、仕上げ、腐朽、破損等の現況調査　を行います。合わせて柱の傾斜、床の不陸、基礎の沈下等の測定を行います。その際、建物の改修履歴等の聞き取り調査も行います。
2. 調査図の作成と耐震診断
　現地調査に基づき調査図の作成を行います。必要な場合は地質調査も行います。　調査結果に基づき耐震診断計算を行います。
3. 調査報告書の提出
　耐震診断の結果報告を行います。建物の耐震性能を耐震診断評価書に記載し、耐震診断の所見を明記致します。建物の小屋材、床材、架構、造作材等の腐朽、破損個所の説明を行います。
【木造建築以外の場合】
1. 予備調査と現地調査　
　建物の地盤、基礎、架構、平面、使用材料、劣化状況等の現況調査を行います。合わせて柱・梁等の部材寸法、柱の傾斜、床の不陸、基礎の沈下等の測定を行います。また、鉄骨や鉄筋・ｺﾝｸﾘｰﾄの非破壊検査、コア抜き調査、強度調査も行います。その際、建物の改修履歴等の聞き取り調査も行います。構造図、構造計算書や建築確認書等がある場合はスムーズに進みますが、無い場合は時間を要します。
2. 調査図の作成と耐震診断
　現地調査に基づき調査図の作成を行います。必要な場合は地質調査も行います。測定結果及び耐震指標に基づき耐震診断計算（2 次診断）を行います。
3. 調査概要書と耐震診断報告書の提出
　耐震診断の結果報告を行います。建物の耐震性能を耐震診断評価書に記載し、耐震診断の所見を明記致します。建物の小屋材・スラブ・架構材等クラックや破損個所の説明を行います。

以上、耐震診断の結果により、耐震性が不十分の場合は、耐震補強設計を行い、建築の耐震改修工事へ進みます。